日本人の死亡原因No.1であるがんと、その高額な
医療費による家族の負担を軽減するためのがん保険
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がん保険はその名前のとおりがんのとき保障する保険ですが、誰もが必要な保険です。その理由は、がんが治る病気になったことが関係しています。
日本では、健康保険の対象にならない治療や薬が、健康保険の適応対象に認定されるまでには長い時間がかかります。ですからがん治療に有効な欧米で使っている抗がん剤の中でも、日本では未承認のまま使っているものがまだ百種類以上ありますし、高度な素粒子放射治療も、高度先進医療になりこれらを使うと自己負担が数百万円必要です。
がんの治療がいろいろあっても、自己負担が増えて支払いが出来ない場合には、健康保険適応の治療しか受けられない人も出てくるでしょう。
そのうえ、健康保険の適応にならない自由診療を一部でも取り入れた場合、すべての治療が自由診断扱いになり、まったく健康保険が使えず、自己負担100%になります。
このような事態になる前にがん保険に加入しておく必要があります。しかも現代死因の3人に1人はがんとなってきているからには、誰でもがんになる可能性があるということですから、がん保険が必要な理由は明白です。
がん保険に加入する時期としては、いつ加入しておくのがよいのでしょうか。
ほかの医療保険と違い、がんの治療のときにしか使えない保険なので、がんにかからなければ払い損と思ってしまいます。
しかしがんは日本人の死因の第一位であり、現代人の3人に1人はがんで死亡しています。そして以前よりがんは遺伝によるところが大きいといわれていました。
また、現代のストレス社会において、ストレスの増加ががんの増加の原因になるといわれており、高齢化と相まってこれからがんの患者数はさらに増加するといわれています。
最新の医療により、がんは場合によっては完治することが可能になってきましたが、治療には高額な医療費がかかりますし、治療期間も長いという傾向があります。
その上がんになるのは、働き盛りの年齢が多いということも忘れてはいけません。子供の養育費などの出費がかさむ40代、50代にがんになり、高額な医療費がさらに必要となる場合を想定してみると、がん保険の必要性をより明確に認識出来るでしょう。
なお、がん保険は契約が完了してもすぐには保険が有効にはならず、免責期間が長いことが多いです。ですから、もしものことを考慮して、早めにがん保険に加入するのが得策ともいえます。
がん保険はがんになったときの保険ですが、内容は保険会社により色々と差があります。がん保険のがんの定義についても、各保険会社によって実は違いがあります。
がんは、体の中にあるたった一つの細胞に発がんの要因がおきてがん細胞になり、倍々ゲームのように体中に広がっていく病気です。
体の中に明らかにがんと診断されるがんが始まったときには、どのがん保険でもいろいろな給付金の支払い対象となりますが、これからがん化する上皮内がんといわれる臓器の表面にできたがんの場合は、がん保険の対象にならない場合もあります。
なぜならこの上皮内がんは、基本的に腫瘍が小さい上に、そのまま大きくならないこともあり、この段階だとほとんどの場合は完治が可能です。またこの上皮内がんは、診断によってはがんと断定できない場合もあるからです。
ですが、診断を受けた本人にとって精神的にショックがありますし、がん保険の対象にならないとあっては、経済的なショックまで加算されてしまいます。そういうことにならないように、上皮内がんの扱いに関するがん保険の説明をよく読んでおきましょう。
なお、上皮内がんの説明については、ほとんどの場合、保険会社が提供するパンフレットの下のほうに小さく書いてありますから、注意して読まないと気がつかないかもしれません。
上皮内がんに関する部分は、がん保険の給付有無に関する大切なところなので、どのような状態のがんであれば給付があるか、ということはぜひ知っておくべきでしょう。
がん保険に加入するべきかどうか悩むことが誰でもあります。たとえば親や家族にがんにかかったことのある人がいる場合は、遺伝でがんが起こることが多いので、あまり迷うことなくがん保険に契約するかも知れませんが、家族にがんの人がいない場合は、かなり悩むと思います。
しかし、年々がん患者数は増えていっていますし、病気での死因のトップはがんです。その割合としては、全死亡者の3人に1人はがんが原因となっています。
がんによる死亡者数は、実に交通事故死の35倍以上といわれています。また全死亡数のうち、男性の場合約35%、女性の場合は約27%が、がんが原因となっています。
がんは、40歳代から80歳代の死因の第一位ですから、ちょうど働き盛りにがんの死亡が多いということになります。
そのがんも以前は不治の病といわれ治らないと考えられていましたが、現在では治る確率が高くなりました。しかし、治療にかかる自己負担やお見舞いのお返しに対しては、約100万の費用がかかるといわれています。
そして、もし一家の大黒柱ががんになった場合、治療の間の生活費のことも気になります。近年のがん保険は、死亡や入院のときだけでなく、がんと告知された段階で一時金が出るものも多いので、充実した保障を受けることが可能となっています。
これらのことを知った上で、がん保険をどうするか悩んでいる人はぜひがん保険に加入することをお勧めします。
がん保険には「待ち期間」があります。この「待ち期間」は、医療保険や介護保険にはなく、がん保険だけにある制度です。
医療保険などがん保険以外の保険であれば、保険の保障開始日は、申し込みが保険会社に到着し保険料を支払った日となります。
しかしがん保険では、申し込みが保険会社に届き、保険料を支払ってから91日目が保障開始日になります。
がん保険においては、保険料を支払ってからの90日を「待ち期間」といいます。そしてこの「待ち期間」中にがんと診断されたとしても、保障対象になりません。
この「待ち期間」ですが、90日で終わらない場合があるため、注意が必要です。それは最近多くなっている、通販でがん保険を申し込んだときの場合となります。
今までのとおり、保険外交員が窓口になり保険に加入する場合、契約書を書いてすぐに保険料を現金払いにすれば、保険開始日は契約を結んだ直後になります。しかし通販でがん保険に加入し、最初の保険料の支払いを口座引き落としにすると、待ち期間が始まるまでに約2ヶ月かかり、そこからさらに90日、つまり3ヶ月の「待ち期間」があるので、最終的に保障開始日までに5ヶ月かかることになります。
このようにがん保険には独特な「待ち期間」があるので契約時には注意が必要です。
がん保険に加入にあたり、保険会社に対して過去の病気の告知義務を果たす必要があります。他の医療保険に加入する際にも必要となる過去の病気の告知義務ですが、がん保険の場合は特に注意が必要です。
なぜなら多くのがん保険は、初めてかかったがんのみが対象となるからです。たとえ10年前、20年前にがんにかかっていた場合でも、一度でもがんにかかったことがあればがん保険には加入することができず、もしそれを隠していた場合には契約の解除に加えて違約金が発生しかねません。
一般の医療保険の場合、うっかり告知を忘れていた、などの告知義務違反の際には2年の時効がありますが、がん保険には時効はありません。
また、がんに関する問題で取り上げられることが多い告知ですが、本人に告知がされておらず、がんにかかったことを知らずにがん保険に加入した場合、これもがんの告知義務違反となり、給付金の支払いをしてもらえません。
なお、保険会社のなかには、以前にがんになったことのある人でも加入できるがん保険がありますが、加入条件にかなりの制限がある上に、保障も一般のがん保険に比べて少ないです。
いずれにしても一度がんになったことがある人は、がん保険に入りその恩恵を受けることは難しいですので、やはりがんになる前のがん保険の加入をお勧めします。
がん保険の対象となっているがんは、初期のうちはほぼ無症状ですが、進行するにしたがい痛みや苦しみなどいくつもの症状が発祥してその程度も強くなり、患者を心身両面から苦しめます。
その中でも痛みは、我慢していると睡眠不足や食欲がなくなるなどの症状が出てくるため、がんに対し投げやりになり、ひどい場合生きていく意志を放棄してしまうことになりかねません。そうならないためにも、痛みを伝えそれをとり除く緩和ケアはとても大切です。
痛みという部分は自分にしか分かりません。がん患者の立場からすると、その痛みをうまく周りの人に伝えることが、緩和ケアとして大切になってきます。身体のどの部分がいつからどのように痛いのか、たとえば歩いた際に足が痛い、その痛さも昨日より増してきた、など具体的に伝えられるとよいでしょう。
我慢できない痛さを10としたら今は、8ぐらいという形でもいいと思います。まずはうまく伝えて、痛みをとる治療をしてもらいます。
緩和ケアにおいては、痛みをとる治療として薬を使うことが多いですが、医師の指示で行っていることですから、心配する必要はありません。よくモルヒネは麻薬と同じだから中毒になるとか、頭がおかしくなるなどと誤解している人が多いですが、その心配はありません。
まずは何よりも緩和ケアにより痛みによる心身の苦しみをとり除くことから始めるように心がけ、がんの治療に専念出来る環境をつくりましょう。