日本人の死亡原因No.1であるがんと、その高額な
医療費による家族の負担を軽減するためのがん保険
に関する情報を分かりやすくお届けします！
がんは現代の医療でも確立した治療法がない病気の一つです。もちろん早期に発見し治療を実施した場合や、手術で完全にがんを取り除くことにより、完治することもあります。また漢方薬などの民間療法を併用する場合もあります。
しかしいずれの方法をとっても、がんの治療にはかなりの経済的な負担が必要となってきます。その経済的な負担を補うためにがん保険があります。
一般的ながん保険では、がんと診断された場合やがんと診断されて入院を余儀なくされた場合に、一時金として給付金がもらえます。この給付金により、ご家庭の経済的負担をかなりの部分で補うことが可能です。
また、一時給付金はがん保険の補償の中でもかなり重要な保障部分ですから、よく確認し理解してからがん保険に加入する必要があります。
この一時給付金が一度だけしかもらえないがん保険もありますが、何度か受給することが可能ながん保険もあります。つまり、この一時給付金の「回数制限」もがん保険に加入する際に確認する重要な項目となっています。
がん手術給付金とは、がんで手術をしたときに保障してくれる給付金のことです。
現代、がんは日本において、死亡原因のトップです。しかし早期発見、早期治療によって回復することも出来るようになりました。
そしてそのがんの早期治療としては外科手術が行われることが多いですが、治療にかかる費用は高額で、家計にかかる経済的な負担が少なくありません。
でもがん保険に加入して、治療のときや入院のときに入院給付金や手術給付金などを受ければ、治療費を心配することなくがんの治療に専念できます。
しかもがん保険の手術給付金は、手術の回数に制限はなく、たとえ再発して再手術という場合にも手術を受けるたびに請求をすれば支払ってもらえます。
そして今までは定額保障のものばかりでしたが、近年は実費負担タイプもあります。また保険会社によっては、手術のときだけでなく上皮内新生物の治療目的の手術や放射線による手術や入院をしない内視鏡手術でも手術給付金の対象となるものもあります。
がん入院給付金とは、文字通りがんで入院したときに保障してくれる給付金のことです。がんで入院し治療を受けると経済的負担はかなりのものになります。それを補ってくれるのが、このがん入院給付金です。
がん保険の加入時に設定しておいた入院給付金が、入院日数に応じて保険会社から支払ってもらえます。もちろん、がんと診断された旨を自分から請求しないと、給付金はもらえません。
複数の保険会社のがん保険に加入することは個人の自由ですから、そのすべてに請求することでより多くの給付金をもらうことが可能です。
そしてこのがん入院給付金は支払い回数と日数に制限がないので、たとえばがんが再発して再び入院する場合でも、請求すれば給付金を受け取ることが出来ます。
しかし、このがん入院給付金は、良性の腫瘍だったときや、治療を目的としない検査入院などの時には支払ってもらえません。
もしがんと診断されて入院したときの経済的な負担のことを考えると、がん保険の入院給付金は「備えあれば憂いなし」のことわざのように、がんによる入院時の保障としては必須の項目といえます。
がん保険と他の医療保険との大きく違うところは、がんのみに対応する保険というところで、特に入院の際の保障が違います。
がん保険は、入院給付金が日数に関係なく支払われますが、治療のために長期間入院することになると長期入院特約のがん長期入院給付金が支払われます。
現代の医療では、がんは治る病気になってきていますが、その治療にかかる医療費はかなり高額ですし、治療期間も長くなってきています。その上保険のきかない高度医療もあり、治療にかかる経済的な負担はかなりのものです。その治療を入院で行うことが多いのですが、がん保険の長期入院特約が保障してくれるので、安心です。
大体180日を過ぎた入院を長期入院特約では保障してくれます。がんになっても経済的な心配をしないで安心して治療が受けれるようにがん保険は加入しておきましょう。
がん保険にもほかの医療保険のようにいろいろな保障がついています。その中に生前給付関係特約があります。生前給付関係特約とは、被保険者が生きている間に保険金が前払いされる特約のことです。
まず生前給付関係特約の1つ目は、特定疾患保障定期保険特約といわれるもので、これは被保険者が「がん」と診断され、所定の状態になったときに、一時金として支払われる特約のことです。
2つ目はリビング・ニーズ特約といわれるもので、被保険者が余命6ヶ月以内と診断されたとき、生存中に死亡保険金の前払い請求ができます。この特約は、保険料が不要なことが多く、ほとんどのがん保険につけることができます。しかしこのリビング・ニーズ特約では、日本では本人にがん告知をしないことがまだ多いので、支払い請求をすることでがんの告知につながることもありますので、注意が必要です。
3つ目が、重度慢性疾患保障保険特約といわれるもので、これは被保険者が特定の重度慢性疾患であると診断されたときに一時金として支払われます。
この3種類が生前給付関係特約といわれるものですが、リビング・ニーズ特約以外の生前給付関係特約は特約死亡保険金と重複して支払われることがありません。